危機に対応できる人財とは

　今日で東日本大地震発生から1週間経ちました。被災地の惨状が日々伝えられ心が痛くてなりません。被害に遭われている方々に効果的な援助ができないもどかしさ。何よりも自分の力不足を嘆くばかりです。

　日本人はこのような苦境を何度も乗り越えてきました。支援救助や原発対応などその渦中ですが、すでに復興への道が始まっているとも言えます。

　では、会社で危機に対応できるのはどういう人財なのでしょうか。3つの視点で考えてみます。

　危機を予見

　今回のような事態は、地震大国である日本では真剣に想定しておかなければならないものでした。しかし、どこか他人事のような感覚があったことも否定できません。会社も同じです。現場の人間には、その会社が抱えるリスクが見えているものです。しかし様々で理由で手は打てていない。今後徹底しなければならないのは、「リスクをきちんと指摘し、その備えを前もって行えること」。

　もはや日本人であれば、大地震の被害が自分の身に降りかかる可能性を他人事で済ますことはできないはずです。会社のリスクマネジメントも同様。現実的に起こり得るリスクを想定、発生した場合の対応についても具体策を立てておかなければなりません。危機が起こってから考えても遅すぎます。「備えあれば憂いなし」。危機に対応できる人財には、警鐘を鳴らし、その準備を真剣に行うという要件がまず求められます。

　危機発生時の対応

　今回残念なのが、東京電力上層部の感情を感じさせない事務的な対応です。福島原発の現場は命がけで対応を続けているのに、計画停電での“無計画さ”は恥ずかしい。過去にも原発がらみの不祥事があったことも思い起こすと、東京電力という会社の実態が透けて見えます。

　緊急事態発生時には、時間をかけた合議制では何も進められません。経験の無いことも多いので、これまで培った経験と知識、本質を見極める洞察力と判断力、何よりも人に共感を与え同じ方向に動かすハートが求められます。

　そして、自分で抱え込まず適材適所を見極めた上で、問題やタスク毎に任せることです。責任が何よりも人の持つ潜在能力を発揮させる源泉です。

　自発的動機を活かす環境を作り支援することが、危機に対応できる人財の重要な要素です。

　復興へ向けて

　またいつ余震が来るかもしれないとういう不安。東海地震が誘発されるのではないかという不安。危機に対応できる人財は、こうした「漠とした不安」とつき合いながら、決してあきらめずに前向きにチャンレジを続けられます。

　復興は一日ではなりませんが、一つひとつの瓦礫を取り除きながら、次の将来に向かうプロセスを地味にこなしていく以外ないのです。わずかな太陽の光を頼りに草木が成長するように、不安やストレスという嵐の中を踏ん張って耐え忍ぶことによって、人財も会社も1ランク上に脱皮します。

　但し、安易な人員削減というリストラはおすすめしません。「かえって会社をダメにする」という副作用が大きいのです。復興に必要な最も重要な人的資源の質を落とします。リストラではやめて欲しくない有能な人財から辞めていくものです。むしろ、平等に一律で給料をカットする日本的なやり方の方が、痛みを分かち合い復興へのベクトルを合わせやすいという点で優れています。不信感で人財のモチベーションを下げるという悪循環だけは避けなければなりません。